特別支援版 情報共有システム
このデータベースは、障がいのある子ども一人一人の状態や特性などに応じた支援機器等の教材に関する活用方法や取組事例について、沖縄県内の特別支援教育に携わる先生方から提供いただいたものです。
掲載されている事例については、「実践年度」「対象の障がい」「特性・ニーズ」「教科名等」の項目で検索ができるようになっております。
現在、担当されている子どもの指導や支援の参考となるヒントやアイディアとしてご活用ください。
お知らせ
情報共有システム
| タイトル | パソコン部の活動 |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | パソコン部 検定演習 |
| 対象の障害 |
知的障害 肢体不自由 |
| 特性・ニーズ |
聞く 話す 社会性・コミュニケーション |
| 対象年代 | 高校生以降 |
| 教科名等 | その他の教科 |
| 概要 |
パソコン部の部活動の中で、週1回1時間程度パソコンを利用した操作練習を行い、 検定試験の取り組みを行う。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 主体性を活かす国語の授業の工夫 |
|---|---|
| 実践年度 | 2020 |
| キーワード | 比嘉江利子 高校 国語 授業改善 ＵＤＬ ＵＤＬガイドライン 学びのユニバーサルデザイン 発達障害 特別支援教育 主体性 選択 ４コマ漫画 iPad ＩＣＴ機器 ルーブリック |
| 対象の障害 |
ＬＤ（学習障害） ＡＤＨＤ（注意欠陥/多動性障害） |
| 特性・ニーズ |
見る 聞く 話す 読む 書く 不注意 多動性-衝動性 覚える・理解する |
| 対象年代 | 高校生以降 |
| 教科名等 | 国語 |
| 概要 | ＵＤＬガイドラインを用いて国語の授業改善をどのように行ったか、具体的な実践内容をあげながらまとめています。今回の研究で最も心がけた点は、様々な場面で「選択する」活動を取り入れたことです。そして、生徒一人一人が発言しやすいクラスになるように環境を整え、「私は〇〇したい」という言葉を引き出す工夫しました。生徒は自分で選んだ活動であれば、少々難しくても最後まで「活き活き」とした表情で取り組んでくれるようになりました。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 児童一人一人の教育的ニーズに応じた主体的な参加を促す特別活動の授業の工夫 |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | ナーランシー愛子 知的障害特別支援学級 特別活動 ひらめき体験教室 学び合い 対話 協働 授業環境の見直し マズロー欲求５段階説 |
| 対象の障害 | 知的障害 |
| 特性・ニーズ |
見る 聞く 話す 読む 書く 社会性・コミュニケーション 覚える・理解する |
| 対象年代 | 小学生 |
| 教科名等 | 特別活動 |
| 概要 | 児童同士の学び合い活動を行うにあたり、鹿嶋真弓による「ひらめき体験教室」を参考としました。これは、「意欲を高める」「やり抜く力がつく」「対話を積み上げる力がつく」の３つの力を身に付けられる内容になっており、本研究では、独自の思考と気づきを助ける教材「ヒントツール」を考案し、取り組みました。本体験を通して児童は主体的に問題に取り組み、仲間と対話を重ねながら学び合い、粘り強く問題解決にあたることができると考えます。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 吃音のある児童の支援充実に向けて |
|---|---|
| 実践年度 | 2020 |
| キーワード | 謝敷恭成 吃音 どもる どもり 言語障害教育 言語障害特別支援学級 通級指導教室（言語障害） 通級による指導（言語障害） 吃音指導教材 全学年 吃音支援の配慮 環境調整 吃音理解啓発 吃音アンケート |
| 対象の障害 | 言語障害 |
| 特性・ニーズ |
話す 社会性・コミュニケーション |
| 対象年代 |
小学生 中学生 高校生以降 |
| 教科名等 | 自立活動 |
| 概要 |
「吃音指導で困っていませんか？」 「吃音のある児童生徒を受け持っていませんか？」 吃音に関する基本的な知識と指導上の留意点などが分かります。また、吃音指導を受けている児童、その保護者、担当教諭から吃音アンケートを実施し、それを基に吃音のある児童の支援充実に向けた取り組み内容をまとめた基本的な資料「吃音支援ガイド」も作成しました。 「児童用」「保護者用」「教師用」の３種類あります。吃音指導入門編としてご活用下さい。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 各行事等の事前事後学習 |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | |
| 対象の障害 | 知的障害 |
| 特性・ニーズ |
話す 推論する 社会性・コミュニケーション |
| 対象年代 | 高校生以降 |
| 教科名等 | 各教科等を合わせた指導 |
| 概要 | iPadを活用することで、自分が考えていることが他人に正しく伝わる、共感してもらうことで自己肯定感を高め、他人に対する親近感も持ちやすい。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 大平 小学部 |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | |
| 対象の障害 |
知的障害 自閉症 |
| 特性・ニーズ |
話す 多動性-衝動性 社会性・コミュニケーション 時間的・空間的・人的交流の制約 |
| 対象年代 | 小学生 |
| 教科名等 | 自立活動 |
| 概要 | 「Drop Talk」を活用して気持ちを伝えられるようになることで、児童のコミュニケーション意欲の向上につなげていきたい。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 学びに向かう力を育む教科別の指導の工夫 |
|---|---|
| 実践年度 | 2022 |
| キーワード | 仲間貴志 教科別の指導 生活場面 成功体験 学びに向かう力 主体的 社会生活 課題解決 自己肯定感 自己効力感 単元を貫く問い 肯定的評価 ＳＤＧｓ フェアトレード |
| 対象の障害 | 知的障害 |
| 特性・ニーズ |
見る 聞く 話す 読む 書く 社会性・コミュニケーション 覚える・理解する |
| 対象年代 | 高校生以降 |
| 教科名等 | 社会 |
| 概要 | 知的障害のある生徒に教育を行う県内の多くの特別支援学校が「教科別の指導」を中心とした教育課程を重視するようになってきた。これからの時代に求められる資質・能力をどのように伸ばしていくか、各学校、各教科で試行錯誤が行われている。学習指導要領に示された「学びに向かう力」である「社会に主体的にかかわろうとする態度」「よりよい社会を考え学習したことを社会生活に生かそうとする態度」を育むために生活場面に即した授業を通して成功体験を重ねる授業が有効であるとの仮説をたて、研究を行った。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 対話の中で自ら考える力を育む理科の指導実践の工夫 ー聾学校同士をつないだ遠隔合同授業を通してー |
|---|---|
| 実践年度 | 2023 |
| キーワード | 村上美穂子 聴覚障害教育 聾学校 主体的・対話的で深い学び 生徒同士の対話 自ら考える力 伝える力 遠隔合同授業 中学理科 学び合い 偶発学習 外部機関との連携 |
| 対象の障害 | 聴覚障害 |
| 特性・ニーズ |
見る 聞く 話す 書く 社会性・コミュニケーション 覚える・理解する |
| 対象年代 | 中学生 |
| 教科名等 | 理科 |
| 概要 | 県外の聾学校と遠隔合同授業を実施し、同年代の生徒同士の対話を重視した理科の授業を行った。聴覚障害のある生徒たちの特性を踏まえ、教科指導における留意点を整理し指導の工夫を行った。また、集団を確保するため、Web会議システムを活用したオンラインでの遠隔合同授業を実施した。相手校や外部機関と連携し、授業内容の検討や教材の共有等を図った。また、偶発学習を保障する掲示物を作成し学習の定着をねらった。生徒が対話の中で、伝え合い学び合う体験を通して、伝える力や自ら考える力を育む指導を実践した研究である。 |
| 登録者名 |
| タイトル | 教材・支援機器活用実践事例（中学部 聾学校ケース１） |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | 辻野たかし アクションカメラ |
| 対象の障害 | 聴覚障害 |
| 特性・ニーズ |
聞く 話す 読む 書く 社会性・コミュニケーション |
| 対象年代 | 中学生 |
| 教科名等 | 体育/保健体育 |
| 概要 | アクションカメラとアプリを活用し、模範映像と見比べる活動の中で、自己の課題を発見し、合理的な解決に向けて思考、判断する事を目的とした。また、他者に伝える力の育成や、当事者の意欲につながるよう、相手には良かった点を発表する活動を行い、相手の良かった点を探し、伝えることや、伝えられた事を振り返り、フィードバックする事で、コミュニケーションの力の育成を図った |
| 登録者名 |
| タイトル | 教材・支援機器活用実践事例（寄宿舎 聾学校ケース１） |
|---|---|
| 実践年度 | 2018 |
| キーワード | 大宜見哲也 |
| 対象の障害 | 聴覚障害 |
| 特性・ニーズ |
聞く 話す 計算する 日常生活活動 社会性・コミュニケーション |
| 対象年代 |
中学生 高校生以降 |
| 教科名等 | その他 |
| 概要 |
聴覚障害の大きな課題にコミュニケーション能力の向上が挙げられる。 生徒個々の卒業後のライフプランをイメージしたとき、 消費活動が生活していく上で必要不可欠となる。 そこで、消費活動や金銭教育の一環として情報機器を活用しネットスーパーの存在を知り、 実際に活用する取り組みを行った。 |
| 登録者名 |